Jan 11, 2023 smarthomeknowledges

DJI、産業用高性能ドローン「MAVIC 2 ENTERPRISE」を発表

ズーム、アクセサリー、セキュリティと空域保護機能を備え、ドローンの産業利用を拡大

DJI JAPAN 株式会社　民生用ドローンと空撮テクノロジーで世界をリードするDJIは、ドローンを産業用途に活用するユーザーや政府、教育機関を対象とした高性能な産業用ドローン「MAVIC 2 ENTERPRISE」を発表しました。Mavic 2 Enterpriseは、信頼性の高い産業用ドローンとして、より効率的に日常業務を遂行します。

ドローンを活用して業務に革新を求めるビジネスユーザーを対象にしたMavic 2 Enterpriseは、折りたたみ式でコンパクトなデザインに、高度制御技術と専用のアクセサリーを搭載し、消火活動などの緊急事態への対応やインフラ設備の調査などの重要なミッションにおいて、産業利用の可能性を広げます。　「Mavic 2 Enterpriseで、DJIはドローンの高度な技術をすべての企業ユーザーに提供し、業務に変革をもたらします。Mavic 2 Enterpriseは、世界で最も高性能な産業用ドローンです。　パートナーのニーズに合ったドローンというだけでなく、ドローン技術を取り入れたいと考えている企業のニーズにもお応えします。DJIのハードウェアとソフトウェアは、世界中で空撮によるイノベーションのスタンダードを設定しました。ユーザーは、Mavic 2 Enterpriseを最もコンパクトかつパワフルで信頼できる安全なツールとして、ドローンを業務に活用できます。」とDJIのプレジデント Roger Luoは述べています。光学2倍ズームとデジタル3倍ズームで、パワフルな撮影性能Mavic 2 Enterpriseは、12MPの高解像度な撮影性能と３軸ジンバルを搭載し、滑らかな映像を撮影できます。直感的に操作できるようデザインされ、光学2倍ズームとデジタル3倍ズームにより、操縦者のビジョンを強力にサポートします。このズーム機能がドローンの性能を飛躍的に向上させ、危険な場所の特定や作業が困難な場所での点検を可能にし、人命や財産を守ります。ドローン技術の潜在能力を拡張するツールMavic 2 Enterpriseには、機体に装着するDJIアクセサリーがあり、「DJI PILOT」アプリを介して操作できます。これらのアクセサリーにより、ユーザーは空中からの通信や新しい作業方法が可能となり、ドローンは映像ツールとしての役割を越えて、カスタマイズできるプラットフォームとして、空の生産性が向上します。Mavic 2 Enterpriseのアクセサリー：

強化したデータセキュリティ機能Mavic 2 Enterpriseは、重要な業務における写真や動画、フライトログ、その他のデータを保護する新機能を備えています。産業向けのMavic 2 Enterpriseは、24GBの内蔵データストレージとパスワード保護機能を搭載することで、ドローンの機能性と保存されたデータへのすべてのアクセスへの強化を実現します。パスワード保護を有効にしている場合、ドローンの起動時、送信機とドローンの接続時やドローンの内蔵ストレージにアクセスした際に、パスワードの入力が求められます。これにより、ドローンに物理的な障害があった場合でも、データを保護しながらドローンと内蔵データストレージへの安全なアクセスを提供します。新しく搭載したGPSタイムスタンプ機能は、録画映像ごとに時間と位置情報を記録するので、操縦者の報告義務をサポートするとともに、ドローンで撮影したデータの信頼性を向上させ、重要なインフラ点検業務や合法的な治安維持に活用することができます。加えて、データセキュリティにさらなる安全性を求めるユーザーは、ローカルデータモード機能を利用することで、ユーザーが接続しているモバイル端末からのインターネットへのデータ送受信を停止できます。本機能は、重要なインフラ設備や行政機関などのプロジェクト、その他慎重な対応が求められる業務に関連した飛行において、オペレーターにさらなる安全性を提供します。空域の安全性を高める最新技術Mavic 2 Enterpriseは、操縦者の状況認識を強化し、空域の安全性を高めるDJIのAirSense技術を搭載しています。AirSenseは、機体と一体型のADS-B信号の受信機を使用して、近くにいる航空機やヘリコプターの情報を操縦者に自動で警告し、「DJI PILOT」アプリから位置警告をリアルタイムで表示します。これにより、過密した空域や複雑なオペレーション（山火事の鎮圧や災害復旧、インフラ設備監視など）で飛行しているオペレーターに更なる安全性を提供します。DJI AirSenseは、ドローンの空中での安全性を維持するための重要なシステムです。飛行性能／信頼性／安全性を兼ね備えた設計Mavic 2 Enterpriseには、静かで効率的な飛行を実現するプロペラとあわせて、DJIのFOC正弦波ドライバーが採用され、約31分の最大飛行時間と 72km/hの最大速度を実現します[1]。さらに、新しく開発されたMavic 2 Enterprise専用の自己発熱型バッテリーで、-10度の厳しい低温環境であっても、ドローンは確実に性能を発揮します。Mavic 2 Enterpriseは、DJIの最新の動画およびデータ伝送システムであるOcuSync 2.0動画伝送システムを搭載し、ドローンと送信機間の接続性がさらに安定しました。耐干渉性に優れたこのシステムは、2.4GHzおよび5.8GHzの両周波数帯に対応しています。自動切替にも対応し、アップリンクとダウンリンクのデータストリームに異なる周波数を利用することも可能です。（日本国内は2.4GHzのみ利用可能）　また、最大伝送距離は約8km（日本国内では5km）で、極めて高解像度な動画伝送をパイロットに供給します[2]。（操縦者はドローンを目視可能な位置に維持し、適用される関連法を必ず順守する必要があります。）Mavic 2 EnterpriseのFlightAutonomyシステムは、8個の高解像度ビジョンセンサーと、2個の赤外線センサーで、より安全な飛行を実現する全方向障害物検知を備えています。進化したAdvanced Pilot Assistance System（APAS：高度操縦支援システム）により、ドローンは自動で前方および後方の障害物を検知、回避し、さらなる安全性を提供します。特に、経験の少ない操縦者や障害物の多い厳しい地形で役に立ちます。「ドローンは、人命救助をより効率化し、タスクをより容易にする画期的なツールで、費用対効果が高く、空からの巡視活動に適しています。これは、大変な功績です。私たちは、地域を守るためのよりよい方法を常に模索しており、これからもドローンの活用により、多くの人命を守りたいと思っています。」と、メサ市消防局の消防司令官、Dean Morales氏は述べています。「私たちは、地域社会に貢献するため、全国に先駆けて、消防・防災分野でドローンを活用してきました。Mavic 2 Enterpriseは携帯性に優れ、高い機動力をもって現場の状況を確認することができます。また、光や音声を届ける追加デバイスによる被災者や捜索者への呼びかけや情報伝達といった活動を、より安心、安全に遂行することができると期待しています。」と、焼津市防災部地域防災課の鳥澤佑介氏は述べています。[1] スポーツモード使用時には障害物検知機能は無効になります。[2] MICに準拠し、機体に障害物、電波干渉がなく、送信機を使用している場合。飛行時は、常に適用法令や規制に従ってください。価格と販売時期Mavic 2 Enterpriseは、全国のDJI Enterpriseの正規代理店で11月上旬からの販売を予定しています。価格については正規代理店よりご案内します。正規代理店は下記リンクよりご確認ください。https://www.dji.com/jp/where-to-buy/enterprise-dealersMavic 2 Enterpriseについての詳細情報は、以下のリンクからご確認ください。www.dji.com/mavic-2-enterpriseMavic 2 ENTERPRISE - 紹介映像：https://youtu.be/D44D-8cMWtoMavic 2 ENTERPRISE -「Everyday Heroes」：https://youtu.be/kPcADgQzQ6UMavic 2 ENTERPRISE - 「イギリス警察 - 人命救助」：https://youtu.be/4vLFLIBbfkUAirWorks 2018Mavic 2 Enterpriseは、30日より開催しているDJIのAirWorksカンファレンスで初めて製品展示しています。このカンファレンスは、ドローンを活用したビジネス・業務向けの便利なアプリケーションや、世界規模での商用ドローン業界の今後について情報交換できる、年次開催の産業用ドローンのイベントです。本カンファレンスは、11月1日までテキサス州ダラスで開催しています。DJIについて民生用ドローンと空撮技術で世界をリードするDJIは、リモート操縦できるマルチコプターの実現に情熱を注ぐスタッフにより創業、運営される、飛行制御技術と手ぶれ補正のエキスパートです。DJIは、プロ、アマチュアユーザーのために、革新的なドローンとカメラ技術を開発、製造しています。DJIは、世界中のクリエイターやイノベーターにとって、空撮技術とツールがより身近で使いやすく、安全になるよう取り組んでいます。現在、北米、ヨーロッパ、アジアに拠点を構え、世界100ヵ国を超えるユーザーが、映画、広告、建設、消防や農業をはじめとする多くの産業分野においてDJIの製品を愛用しています。www.dji.com/jp|facebook.com/dji.jp|twitter.com/djijapan|youtube.com/DJIJapan|instagram.com/dji_japan© 2018 DJI JAPAN. 記載されている会社および商品名は、各社の商標または登録商標です。 ※以下、メディア関係者限定の特記情報です。個人のSNS等での情報公開はご遠慮ください。